支持を集めている人気のバイク保険

原付 バイク保険

原付の保険で最もお得でメリットが大きいのはファミリーバイク特約。

でも家族に自動車保険加入者がいない時は単独のバイク保険を選ぶことになります。


バイク保険は特約に比べて初めは保険料が高いですが、
自動車保険と同じく無事故を続ければ保険料が安くなっていきます。

保険の自由化によりバイク保険も今では様々なタイプが販売されていますが、
通販のリスク細分型が納得度が高くおすすめです。


多くの有力サイトで支持が多く人気なのが次の3社です。

●アクサダイレクト
バイク保険では業界初の「リスク細分型」として人気を集めています。
加入者のライフスタイルに合った最適の保険料が算出されるのが魅力です。
ダイレクト販売の特徴である無料のロードサイドサービスも充実しています。

●チューリッヒ
リスク細分に加え各種割引で保険料節約のチャンスが多いのが魅力です。
無料ロードサービスは名実ともに業界最高レベルと言われています。

●富士火災のバイク保険

1ヶ月前の早期契約割引、インターネット割引などで注目を集めています。
補償内容が自由に設定できる「フリープラン」がご用意されています。

原付向けの単独バイク保険(単独加入の任意保険)

原付向けの単独加入バイク保険なら、通販・リスク細分型以外におすすめはありません。
現在通販型で本格的なリスク細分型はアクサダイレクトチューリッヒだけです。

アクサダイレクトは排気量区分で、チューリッヒは走行距離区分で、原付が割安になるしくみになっています。

人気No.1のバイク保険

原付 バイク保険

バイク保険を少し調べるだけで、様々な有力サイトでアクサの人気が高いことが分かります。

業界が重視しなかったバイクの分野にリスク細分を持ちこんだのはアクサダイレクト。
バイクの保険を身近で魅力あるものし、加入率を引き上げている功績は大きいと思います。

「車両保険無しのバイク保険が車両保険付きのクルマ保険より高い。」
「バイクの保険に搭乗者傷害を付けたら年額10万円を越した。」

こんな声が聞かれなくなったのは、通販型、リスク細分バイク保険のおかげだと思います。


■通販・リスク細分型バイク保険のモデル例

250cc、600ccでこの保険料。アクサはこれに排気量のリスク区分が効きます。

[モデル例1] ヤマハマジェスティ 250cc 年間一括保険料 14,600円

(30歳以上補償、日常レジャー使用、年間5,000km未満、対人対物無制限、搭乗者300万円、無保険者障害2億円)

[モデル例2] ホンダCBR 600F 600cc  年間一括保険料 16,480円

(30歳以上補償、日常レジャー使用、年間5,000km未満、対人対物無制限、搭乗者500万円、無保険者障害2億円)


「通販・リスク細分」バイク保険の口コミ・体験談はこちら こちら 事故・故障サービス体験談

原付保険に業界最高レベルのロードサービス

価格に加えロードサービスでバイク保険を選ぶのなら「チューリッヒ」かもしれません。

宣伝では「業界最高レベル」といっていますが、実際に比べると「業界最高」です。


「原付にこれほどの無料サービスがあっていいの?」と恐縮するかもしれません。

そこには「車と違ってバイクなんだから」という気配は全くありません。


・サービス拠点は全国に1,300ヶ所

・レッカーサービス、100kmまで無料
・レンタカー、24時間まで無料
・事故・故障時の帰宅交通費を限度額なしで補償
・事故・故障時のホテル代も全額サポート
・事故・故障での各種キャンセル費用を50,000円まで補償
・修理後の搬送費用を全額サポート ・日常の鍵の閉じ込みやガス欠など応急処置は、時間の制限なく無料

いかがですか。至れり尽くせりというのはこういうことを言うのではないでしょうか。

JAFのサービスメニューもかすんでしまうほどの無料サービスです。



通販型の保険料が安くなる理由

通販型(ダイレクト系)のバイク保険が安くなる理由は、保険代理店や支店などの中間経費を省いて顧客との直接取引きを行なっていることです。

全体に相場が低いバイク保険の場合、15~20%と言われる代理店手数料の差は小さくありません。


手数料分が割高であっても、それに見合う納得できるプロ代理店に身近で恵まれる場合は、代理店型も選択肢の一つでしょう。

バイク販売店、修理店など「副業代理店」しか望めない状況であれば、通販型を選ぶ方が得策だと思います。


代理店型も通販型も金融庁の厳格な認可・チェックを受ける同格の保険事業であり、どの会社であれダンピングや認可サービスの手抜きなどが許されるわけはありません。

一頃「保険金払い渋り」問題で代理店型大手各社が厳しい是正を受けたように、通販であろうが代理店であろうが、保険事業に問題があれば金融庁が放って置かないということです。



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